Into The FUTURE

未来はすべて次なる世代のためにある

トレンド

量子コンピュータに、次世代太陽電池、新しいハードウェアで世界を再びリードできるのか

脱炭素社会に、循環型社会、そうしたものを標榜し続ければ、やがてそれに近づいていく。コンピュータはいずれに量子コンピュータにとって変わっていくのだろう。今ある社会インフラは徐々に新しいものへと刷新されていく。今、こうしたことが足元で起き始め…

再エネ業界の競争が始まったのだろうか、電力価格が下がる日は来るのだろうか

エネルギー高騰を受け、新電力の倒産や事業撤退が相次いでいるという。そんな中、同じく新電力のLooopが6月から値上げすると発表した。 「【重要】「Looopでんき」料金改定(値上げ)のお知らせ」|Looopでんき公式サイト 足下の資源高騰の影響もあり、調達…

円安は輸出に有利と繰り返す日銀総裁、輸出を伸ばせる企業はどれだけあるのだろうか

日銀の黒田総裁が口を開けば、円安が進むという状況が続いている。円安は輸出企業に有利に働くと再三聞かされるが、そうかといって、未だ物価目標の2%は未達で、まだこの先も厳しい状況が続くという。それゆえ、金融緩和は引き続き必要だという。いつまで経…

店舗に活気は戻るか、ファミマで電動キックボード、ローソンは無印良品を販売

スタバが誕生して30年以上経過する。この3度も創業者が経営の指揮を執ることになった。成長が翳るたびに、ハワードシュルツ氏がCEOに復帰する。 新型コロナ感染の拡大で、スタバが強みにしていた「つながり」が壊された。客は店内にとどまらず、テイクアウト…

物流クライシスに挑むヤマト、カイゼンを進めるとDXが進むのか

GWが近づいてきました。今年は久々の行動制限なし。そんな話を聞くと、コロナ渦もようやく終わりに近づいてきたと感じてしまいます。そうはいっても、いつものごとく油断は禁物なのでしょうが。 落ち込んだ消費を喚起しようとあの手この手と次々と様々な施策…

急落する新興企業の株価、変わっていく社会課題

中国配車サービス最大手の「滴滴出行(DiDi)」が業績を発表し、純損失が前年から368.5%拡大し、500億3100万元(約1兆円)にのぼる巨額な赤字になったという。ニューヨーク証券取引所での上場廃止を検討しているそうだ。業績悪化は、コロナ渦の影響なのだろ…

米アマゾンやスタバで相次ぐ労働組合結成の動き、日本でも同じようなことは起きるのか

スタートアップが成長していくためには人材が欠かせない。優秀な人材を獲得するために、給与や福利厚生、労働環境など待遇をより良くしていく。また集まる人材は、規模が小さいうちには創業者たちとの距離も近く、パーパスやビジョンを共有できるのかもしれ…

買い物だけではない、メタバースの世界ではアバターで自分の健康をシミュレーションできるようなるか

VR仮想現実に、AR拡張現実、MR複合現実、そうした技術に可能性を感じるが、現実にどこまで普及していくのだろうか。そう思っているうちに、メタバースに注目が集まり、早くも競争が激化する。 メタバースは、VRやAR技術などがその空間を作り上げているという…

SDGsテック、クリーンテック、次々に登場するテクノロジーが行きつく先に何があるか

コロナ渦で、インバウンド特需が消失し、爆買い騒動も収まった。大量消費より、より健全な消費が志向されるようになったのだろうか。 すこしばかり「サスティナブル」に近づいたのかもしれない。 方向性が完全一致するには至っていないが、気候変動対策が世…

地方移住の機運、地方で進むEVシフト、それでも残る過疎化問題

コロナ渦を機に地方移住を考える人が増えたと聞く。そうはいえども、「現在の職場からの近さ」や「都心からのアクセス」などが、まだ選ぶ際の重要な要素になっているという。 そんな中、ヤフーは居住地の制限を原則撤廃し、4月1日から国内ならどこでも可能に…

ムーンショット目標、それが目指すべき日本のイノベーションか

長く日本発のイノベーションが標榜され続けている。「科学技術立国」に向け、岸田政権が「10兆円大学ファンド」を立ち上げ、世界トップレベルの研究に国がファンドの運用益を配分するそうだ。 山際経財相も、「新しい資本主義」において、イノベーションは成…

新たな時代のはじまりか、340兆円超のアップルの時価総額、ソニーのEV事業会社など

アップルの時価総額が一時し、世界の上場企業で初めて3兆ドル(約346兆円)を超えたという。半導体などサプライチェーンの混乱があるにも関わらず、アップルの時価総額は16ヶ月の間に約1兆ドル上昇したそうだ。 既存事業の好調さに加え、次のアップルを担う…

故きを温ねて新しきを知る 伝統工芸から学ぶSDGs

不易流行、松尾芭蕉が追い求めた理念のひとつといわれ、いつまでも変化しない本質的なものの中にも、新しさを取り入れていくこと、新味を求めて変化を重ねていく流行性こそが不易の本質であることを意味する。 そういう文脈をもってすれば、伝統工芸にも新味…

バルミューダのスマートフォンは新しい情報端末機器なのだろうか

バルミューダが、 5Gスマートフォン「BALMUDA Phone」を発表、11月17日から予約を開始した。 コンパクト。そしてエレガント。4.9インチ 5Gスマートフォン「BALMUDA Phone」を発表 | ニュース | バルミューダ テクノロジーズ 販売開始は11月26日。ソフトバン…

EVシフトへの号砲か、米リビアンが上場、収益がゼロの会社が独VWの時価総額を抜く

英国グラスゴーで開催されていたCOP26(国連気候変動枠組み条約第26回締約国会)で、40年までに新車販売を全てゼロエミッション車とするというEVシフトに関する共同声明が発表された。 議長国の英国など28カ国が署名し、自動車メーカでは、ドイツのメルセデ…

トラブルが増える電動キックボード、その普及のために必要なこととは

電動キックボードが普及し始めているようだ。しかし、その一方で、様々なトラブルも発生していると聞く。 今までにないモビリティが登場すれば、当然のことなのかもしれない。従来の交通ルールの枠組みで処理しようとするから、解決までに時間も手間がかかる…

自動車メーカHONDAが目指す新しい世界 空飛ぶクルマ、小型ロケット、分身ロボ

ホンダが9月30日、空飛ぶクルマや小型ロケットに、分身ロボなど、新領域への取り組みについて発表した。 Honda | Hondaの新領域への取り組みについて その内容は多岐にわたる。ホンダがこれまでに培ってきた燃焼・電動・制御・ロボティクスなどのコア技術の…

スマートロボットの導入で国内の生産性の問題は解決するのだろうか

ソフトバンクグループのビジョン・ファンドが主導し、レストランなどで使用される配膳ロボットを手掛ける中国のキーンオンロボティクスが、2億ドル(約220億円)を調達したという。 ソフトバンクG、中国配膳ロボット会社に追加出資-220億円調達主導 - Blo…

アップルとエピックの争い、「成功は違法ではない」との裁判所の判断、納得できないアプリ企業

プラットフォーマーの独占禁止法が違反が世界中でさかんに取り沙汰されようになっている。 中国では規制が強化され、一部プラットフォーマーに多額の罰金が科せられた。 日本、米国で、アップルの独禁法違反について、一定の決着を見たようだが、まだゲーム…

【中国リスクはあるのか】シェアリングエコノミーも規制強化、不動産大手はデフォルトを警告

中国のPMI 購買担当者指数が低下、非製造業では節目の50を大きく下回り47.5。前月の53.3から大幅に低下し、予想の52を下回ったという。 その要因に、コロナ感染再拡大の抑え込みに向けて約1カ月にわたり移動制限や大規模検査、隔離など厳しい措置を講じたこ…

増えるばかりの荷量、負担増す物流に、DX が特効薬になるのか

物流のDX化、デジタルトランスフォーメーションが急務といわれるている。巣ごもり需要による物流件数の増加、複雑化に伴う人材不足と運賃上昇が課題となっていることがその理由のようだ。 ユニクロを有するファーストリテイリングの自動倉庫がその成功事例と…

【テスラは一体の何の会社か】北海道に蓄電池発電所を建設し、新しいAI用スパコンも開発する

米Tesla、EV電気自動車メーカと表現されることが多いが、時として、テスラとは何の会社かと悩むときがある。ここ最近、テスラのニュースが増えている。個々の案件ごとに興味は沸く。何故テスラはそう動くのか。その理由は?、どんな影響があるのだろうか。そ…

【エンターテインメントも規制する中国】「勝ち組」を狙い打ちする、その理由とは

「そう決めたからには徹底的にやる」というのが中国の文化なのでしょうか。 実に驚きます。今度は、「アイドル文化」を規制強化の対象にするようです。 ブルームバーグによると、中国共産党の機関紙である人民日報は17日の論説で、規制当局の監督を欠いてき…

【AI革命に背を向ける中国】テクノロジー企業の規制は何のためか、いつまで続くのか

「中国投資からの時宜を得た退却」。 D1キャピタル・パートナーズは新東方教育科技集団株2500万株を売却、ソロバン・キャピタル・パートナーズはアリババグループ株206万株を手放したと、ブルームバーグが報じます。 www.bloomberg.co.jp それによると、「7…

【GX グリーントランスフォーメーション】パナソニックのGXとDXは誰のためか

パナソニックが、SaaS型業務アプリケーション群「現場最適化ソリューション」を発表しました。 この「現場最適化ソリューション」は、本事造る(製造)、運ぶ(物流)、売る(流通)のサプライチェーン領域の課題を解決するアプリケーション群だとパナソニッ…

【危機的な地球温暖化】覚醒するか国内環境技術、脱炭素技術は国産であるべきか

国連の地球温暖化に関してのIPCC 6次評価報告書が公表されました。 「人間の活動が地球を温暖化させてきたことに疑う余地はない」と断定しています。 国が、地球温暖化対策計画案をまとめています。 2030年度の温暖化ガス排出量を13年度比46%減らす目標に向…

【脱炭素】注目のパワー半導体素材 GaN窒化ガリウム実用化へ

脱炭素が求められる社会になり、投資の世界でも今やESG投資が当たり前になりつつあります。 脱炭素を加速させようと、それに比例して電化されるものが増え、ますます電力需要も増加することが見込まれているようです。こうした状況を鑑みれば、省エネは今ま…

【テスラ変調か】幹部が退職し、株価は下落。それでもマスク氏のビジョンは拡がる

米国では、テスラをはじめとする話題の会社の株価が高値から大きく下落しているという。期待以上に高値にふれれば調整があってもおかしくはないのだろう。 一時のポジティブなニュースばかりでなく、ネガティブなニュースも散見されるようになってきた。テス…

【ファッションとESG投資】ファッションにおける「サスティナビリティ」とは何か

ファッションとESG投資。大量消費、大量廃棄が問題になり、ESG(E:環境、S:社会、G:ガバナンス)から遠いところにいるのがファッション業界なのだろうか。 一方、ファーストリテイリングや良品計画などグローバルに事業を展開する企業はESG投資に早くから…

【デジタル化】日本は最悪なのか、それともまだ成長の余地があるのだろうか

ベイン・キャピタル、ここ最近またその名を聞くようになった。日立金属に対してTOB公開買い付けを実施し、成長が期待されるEV市場を中心に更に競争力を高め、グローバルで Only 1を実現するための経営サポートを行っていくという。 その1週間ほど前には、東…