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【JPXプライム150指数】F1レースに復帰するホンダ、日本を代表する価値創造企業に選ばれず

 

 東証プライム市場の時価総額上位銘柄を対象にした新指数「JPXプライム150指数」の算出ルールと構成銘柄のリストが公表されました。

訂正-JPX総研が「プライム150」銘柄を公表、トヨタは選ばれず | ロイター

 資本収益性と市場評価の2つの観点から、価値創造が推定される日本を代表する企業として選び出し、指数化したといいます。

 日本を代表する価値創造企業を『見える化』し、指数や構成銘柄が投資対象となることで、価値創造経営の浸透、日本株市場の魅力向上への寄与を目指しているといいます。 記事によれば、7月3日からリアルタイムで算出・配信するそうです。

 ただ、日本を代表する企業 トヨタ自動車は、構成銘柄に選ばれなかったといいます。また、ホンダやソフトバンクグループなども選ばれなかったそうです。

 

 

「市場評価」、トヨタもホンダも選ばれなかったことからすると、その期待に応えられていないということでしょうか。しかし、そこにはやはり流行り廃りがあるようにも感じます。

ホンダF1復帰

 ホンダが2026年シーズンからFIAフォーミュラ・ワン世界選手権(F1)に復帰すると発表しました。クルマ好きからすると、うれしいニュースです。

 ホンダによれば、アストンマーティン・アラムコ・コグニザント・フォーミュラ・ワン・チームに新レギュレーションに基づくパワーユニットを供給するといいます。

Honda | FIAフォーミュラ・ワン世界選手権への参戦について

F1は、2030年のカーボンニュートラル実現を目標として掲げており、2026年以降は、100%カーボンニュートラル燃料の使用が義務付けられるとともに、最高出力の50%をエンジン、50%を電動モーターで賄う形となり、現在と比べて出力に占める電気エネルギーの比率が大幅に高められることになります。具体的には、2026年からエンジンの出力を抑える一方で、走行するマシンから減速時などにエネルギーを回収して電気エネルギーに変換する、エネルギー回生システム(ERS)の出力を現在の3倍に引き上げ、エンジンとモーターの最高出力が同等となるシステムとなります。(出所:ホンダ)

 このF1のレギュレーション変更は、Hondaのカーボンニュートラルの方向性に合致し、その実現に向けた将来技術の開発に大きな意義を持つことから、参戦することを決定したそうです。

(写真:ホンダ

「小型・軽量・高出力のモーターや、大電力を扱える高性能バッテリーとそのマネジメント技術が勝利への鍵となりますが、ここから得られる技術やノウハウは、電動フラッグシップスポーツを始め、これからの量産電動車の競争力に直結する可能性を秘めています。さらに、現在研究開発を進めているeVTOLなど、さまざまな分野にも生かすことができる」とホンダの三部社長は語ります。

 レースで培った技術が活かされれば、カーボンニュートラルへの貢献のあり方も変わることもありそうなのですが、EVとソフト技術ばかりを評価する市場の期待とは合致しないということなのでしょうか。

 

 

合成燃料 e-fuel

 ホンダは、二酸化炭素再生可能エネルギー由来の水素で製造する合成燃料 e-fuelの研究も進めているといいます。レース用燃料をはじめ、空飛ぶ車や航空機向けとしての使用を視野にいれているといいます。

e-Fuelを社内で研究中、空飛ぶ車向けなど視野に=ホンダ社長 | ロイター

e-fuelは「コスト的に課題はまだ多いが、将来どうなるかわからない。保有車や飛行機、大型トラック向けとして可能性はある」と指摘。「いつ経済合理性を持つ形で世の中に出せるかは言えないが、うまくいけば現実解になる。今の段階で(選択肢を)絞らないほうがいい」。(出所:ロイター)

 ホンダは小型ビジネスジェット機を販売しているほか、30年ごろの実用化を目指しeVTOL 電動垂直離着陸機の開発も進め、四輪車では、40年に世界の新車販売全てをEV電気自動車とFV燃料電池車に切り替える方針と記事は紹介します。

 伝え方にも問題があるのかもしれませんが、可能性があっても、まだ見通せない新しいテクノロジーはなかなか理解されないということなのでしょうか。

 

「参考文書」

「JPXプライム150指数」の構成銘柄及び算出要領の公表について | 日本取引所グループ

ホンダが5季ぶりにF1復帰へ 2026年シーズンから参戦 | 毎日新聞