スマート家電関連で大きな動きがあった。これら機器の統一通信規格を策定する計画をアマゾン、アップル、グーグルが発表した。「プロジェクトコネクテッドホーム・オーバーIP」を立ち上げ、メーカーの壁を超え、デバイスの互換性を保つ接続規格の策定を目指す。
アップルも早速ニュースリリースを発行、このプロジェクトの狙いを説明する。
Connected Home over IP プロジェクトの目標はメーカー各社の開発業務を簡素化し、利用者のために各社製品の互換性を向上させることです。本プロジェクトは「スマートホームデバイスは安全で、信頼性が高くメ－カー違いなどの垣根を越えてスムーズに使えるべきである」というメーカー各社の共通の信念から生まれました。本プロジェクトでは、インターネットプロトコル（IP）に基づくことで、スマートホームデバイス、モバイルアプリケーション、クラウドサービスを通じた通信を可能にすること、また、デバイス認証のための特定セットのIPベースのネットワーキング技術を定義することを目指します。（出所：アップル）
調査会社IDCは、このスマートホーム関連の今後の成長を『2023年には出荷台数が世界全体で13億9,000万台以上に達すると予測され、5年間の年間平均成長率は14.4％と見込まれています』と予測している。今年2019年もグローバル市場で前年比23.5％の成長、8億1,500万台の出荷が見込るとしている。
特に成長が見込まれるのは、「ビデオエンターテイメントデバイス」と「スマートカメラやスマートロックなどのホームモニタリング／セキュリティデバイス」とIDCは予測する。
「今後数年間にわたって市場が成長していく背景には、競争の激化に伴う価格の下降圧力、スマートアシスタントの普及、そしてスマートホームデバイスがもたらす利便性、コストの節約、省エネに対する消費者の認識向上といった要因の組み合わせがあります」と、米国IDC Internet of Things: Consumer シニアリサーチアナリストのアダム・ライトは述べています。
「コンテンツとサービスが、スマートホーム市場の最前線に位置付けられる見通しです。コネクテッドホーム製品の世界に一歩を踏み出す消費者にとって、Fire TVやChromecastなどのビデオエンターテイメント製品が、入口の役割を果たすと予測されます」と、米国IDC Mobile Device Tracker リサーチマネージャーのジテシュ・ウブラニは述べています（出所：IDC）
一方で、IDCは市場成長を抑制する要因として、『セキュリティやプライバシーの問題をめぐって燻り続ける懸念、デバイスやサービスの初期費用と維持費に対する消費者の価格敏感性、経済的な不確実性が挙げられます』 を上げる。
このプロジェクトには、アマゾン、アップル、グーグルの他、ジグビーアライアンスに参加する企業サムスン・スマートシングスやイケア、Legrand、NXP、Resideo、Schneider Electric、Signify、Silicon Labs、Somfy、Wulianなど、多数が参加する。
日本の大手企業の名前は見つからない。国内でもスマートホーム関連機器が登場している。こうしたプロジェクトとの互換保持を期待したい。
TechCrunchは、「アップルがHomeKitの開発キットをオープンソース化」と伝える。アップル互換機を開発するハードウェアメーカが国内から続々と登場して欲しい。
「参考文書」
