米GAPの2020年2～4月期決算は、売上高が前年同期比43%減ったという。Forbesは、新型コロナのパンデミックを受けて全世界の店舗のおよそ90％を閉鎖したことが響いたと言伝える。
多くのブランドが、オンラインで売上を伸ばす中、GAPブランドは、オンライン売上高も減らしており、コロナとは別に以前から続いていた問題が鮮明になっているという。
再建戦略として、デザインチームに「クリエイティビティ面の自信」をもってもらうことなどに取り組んでいると説明した。ただ、具体策はほとんど語られなかった。（出所：Forbes）
Forbesは、「GAPブランドの再建計画にはさまざまな不確実性がともなっており、クールなブランドとしての復活は今後ますます厳しくなっていきそうな雲行きだ」と指摘する。
変わり始める常識 変わる「新しさ」
Business Insiderは、Forbesの指摘とは裏腹に、GAPが決算発表の場で、新たな戦略を発表をしたという。
記者によって、その受け止めが違うということなのだろうか。
全ての店を一時営業休止にせざるを得なかったギャップ（Gap）は6月4日の決算報告で、「梱包したまま取っておく」戦略を取ると発表した。
客のいない店に置かれたままになっていた夏物などを売ろうとするよりも、こうした服をしまっておいて、来年の春に店に戻すことをギャップは選んだということだ。
売れ残った服を全てセールにして売り切ろうとするよりいいだろうと、同社は決断したという。
｢商品を保管しておくコストはかかるものの、より売れるであろう環境に商品を投入する方がいい｣とギャップのエグゼクティブ・バイスプレジデントで最高財務責任者（CFO）のカトリーナ・オコネル（Katrina O'Connell）氏は語った。 （出所：Business Insider）
GAPと同様に「梱包したまま取っておく」戦略をとるアパレルブランドがあるとBusiness Insiderは指摘する一方で、こうした戦略に懐疑的な見解を示す意見もあるという。
だが、"梱包したまま取っておく"戦略を成功させるには、在庫にある商品が翌年でも消費者に受け入れられるものでなければならない。一般的にアパレルブランドは、"客にアピールするためには、最新のスタイルを提供する"というアイデアに頼ってきた。 （出所：Business Insider）
GAPの新たな挑戦を、消費者は好意的に受け入れるのだろうか。
他のアパレルのようにオンラインで販売を伸ばすこともできない、苦境にある時だからこそ、挑戦できる内容とも思える。
常識を覆す
ZARAを展開するスペインのインデックスが、コロナの影響で世界で大量閉店を決めたと日本経済新聞が伝えていたが、WWD Japanは、「この“減店舗政策”はこれまでの施策をさらに加速させた“既定路線”なのである」と違った見解を示した。
彼らが目指しているのは、「店舗とオンラインストアの完全な統合」だ。デジタル時代にマッチした未来の店舗のあり方を模索し、6年前から店舗ネットワークの再編に着手。ネットで注文して店舗で受け取る「クリック＆コレクト」や店舗での返品などのサービス機能を加えた、広い面積を持つ大型旗艦を一等地に構える戦略を打ち出した。
複数あった小型店を集約することで、在庫を効率化し、人員・オペレーションも効率化した。 （出所：WWD Japan）
国内では、老舗アパレルのレナウンが経営破綻し、変わらない商習慣の問題などの指摘があった。また、アパレル業界の大量廃棄の問題指摘もあった。
ZARA、GAPともに、方法に違いはあるものの在庫の効率化に着手しているようだ。ZARAについて言えば、その行動の始まりはもう6年も前という。
今、多くのアパレルがオリジナルのマスク販売を始めている。そのほかに、この厳しいウィズコロナの環境に合わせるよう、何かアクションを起こしているのだろうか。
ユニクロの強さばかりがハイライトされている。ユニクロに追従するアパレルが登場しないのはなぜなのだろうか。競合を徹底的に調査、追従する貪欲さがあってもよさそうな気がする。
WWD Japanは、コロナの影響で、アパレル在庫処分大手のショーイチに、例年にない量の過剰在庫が持ち込まれていると伝えていた。
